前回、共用ＤＢについて述べた。その共用ＤＢを実現するための前提として、コードの共通化がなされなければならない。しかし、往々にして業務分野毎に、使用する適用業務システムでは、別のコードが使われていたりする。以下は、ある製造業の会社で、実際に「取引先」を意味するコードとして用いられてきたものである。適用業務システム毎にコードの名称もコード値も異なれば、全社で一貫した情報を検索するなど、困難になるのは言うまでもない。つまり局所最適化ではなく、コードやＤＢの次元では全社共通化が必要である。

＜「取引先」概念のコードの使用状況＞

この事例では、「取引先」を共通コード化しているのは、経理のシステム内でのコード変換後の「取引先コード」であり、これは経理システム（具体的には一般会計システム）にクローズした世界でのレベルに留まっている。その経理システムにおける「取引先」概念をもった各種コードの「取引先コード」への変換を図示すると、下記のとおり。

　　 　 ＜コード変換の例＞

入金および支払の取引において、購買や販売代金等の各種システムからの仕訳元情報のなかの各種コードをもとに、「取引先コード」は経理システムで変換され、保持される。一方、入金・支払の処理は財務システムで行われ、購買や販売代金等の各種システムからも財務システムへ入出金予定情報が渡される。

新しいシステムにおいては、それらの原局側システムおよび経理・財務システムの全体を通じて、共通コードとして取引先を示す「法人コード」を設定し、そのもとで後でのべる債権・債務の管理を行っていくべきと思われる。

*名称は「法人コード」でも「取引先コード」でも良いが、会社単位のコードとして「法人コード」とした

その共通化の意義は�@経理（財務会計）システムで必要な債権・債務の補助元帳管理では何らかの取引先を示すコードが必要である、�A債権・債務の相殺処理を考えると取引先を示すコードが仕入債務の管理で必要か、売上債権の管理で必要かを問わず共通化しているほうが分かり易く、処理し易い、�Bある特定の取引先の情報を横通しで参照可能である、などである。

上述のとおり、取引先として法人コードを統一するとして、その法人コードと債権・債務との本来あるべき関係を簡単に示すと以下のようになる。

　　　　　　　　　　　　　　　＜法人コードと債権・債務＞

原局システムからの情報を元に、法人コード単位に債権（主に売掛金）と債務（主に買掛金）の管理を行うのが、債権管理、債務管理の機能である。
現状上記のシステムでは、購買については原料システムに付属する形で、買掛金の管理が行われてきたが、買掛金、未払金（あるいは未払費用）といった勘定科目の違いを別にして、外注管理とも共通機能として構えることが可能であれば、資材、原料、外注管理の購買系システム共通で債務管理システムを構築し、一般会計システムとの連携をはかり、共通的な機能の集約化をすべきと思われる。
さらに、上述のとおり、債権・債務の相殺などを考慮して、取引先として共通化する法人コードは、以下のような属性、すなわちマスタ構造をもつことになると考えられる。

＜法人コードのマスタ構造＞

『データ中心アプローチによる情報システムの構築』 　椿 正明　著 (2000年）　オーム社