製造業の会社について、経営管理分野の次世代システム構築を進めていくにあたり、以下のように共通管理項目を何らかの手段で管理し、共通のリソースとして維持していくことが考えられる。一方、従来I/Fファイルのバッチ的な授受やフォーマット変換によって、インタフェースされて来たデータも、直接的に共用することが考えられる。以下は、その概念図である。

なお、左記のような共通管理をしない（全て各業務分野で個別にデータ項目の管理を行う）場合のデメリットをあげると以下のようになる。
�@各業務分野でデータ項目を各々新たに設定、別々の意味付けを行い、全体整合性がない（横通しの分析等困難）
�A初期において共通管理項目として各業務分野毎に管理していても、結局派生項目が出現（�@と同じになる）
�B似たようなコード、テーブルが複数存在し、ＡＰの保守性が低い（系列保守要員貼り付きの一因でもある）
�Cアプリケーションのインタフェース追加、変更の場合、ＡＰ系列間のコミュニケーションが取りづらい
また、コード変換の仕組みの維持を長期に渡って行っていかねばならない

＜共用ＤＢの概念図＞

従来も一部で行われていたマスター共用の考え方と同様であるが、それを共通管理項目の標準化を進めることで拡大していくというものである。

■共通管理項目の例
・会社
・事業分野、地区
・所属（部署、部課）
・得意先
・仕入先
・ビジネスユニット/品種
・品名（製品、半製品）
・勘定科目
・社員

共用する場合のテーブル構造、データ属性　→　これらのテーブルはマスター・テーブルに他ならない（以下に表としてまとめた）

従来は、個別にシステム構築が行われ、システム相互に必要なデータを授受しようとすれば、必ずと言える位にコードの読み替えがあり、場合によっては数量単位の変換などが発生し、またシステム環境の違い（例えばメインフレームとオープン系）などもあって、直接相手のDBを読みに行くことが出来ないことが多く、バッチ的なファイル授受とフォーマット変換がインタフェース時に行われることが多かった。
これは相手システムが多くなるほど、複雑化し、１つのシステムからみれば、１対１、1対多であるが、経営管理分野内をみると多対多のシステムが相互に上述のインタフェースを取り合っていることになる。
これについても、各業務システムのトランザクションDBを、必要なシステムから直接アクセスすることによって、輻輳したインタフェースを解消し、バッチ転送・変換によるタイミングのずれからくる作業ロスをなくすことが考えられる。
なお、直接アクセス方式と従来方式の違いを表にまとめると以下のようになる。

　　　　　　　　　　　　　　　＜直接アクセス方式と従来方式＞

経営管理の非定型的業務について、情報提供型DBを共用して、各種情報解析を行うことが考えられる。そのためには、情報提供型DBを構築し、経営者や一定層以上の管理者などが参照する仕組みをつくることが必要になる。考えられる主な内容は、以下の通り。

☆対象情報
・市況情報
・当該社または業界各社の財務諸表情報
・各種経営指標（KPI）情報
・外注先、仕入先等に関する情報

☆情報の入手先
・自社の経営状況に関するデータは、管理会計のDBから
・その他外部情報は、東京商工リサーチ、帝国バンク等から購入等

☆構築手段
・業務システムで利用するDBから必要データを抽出し、専用DB化 ・データウエアハウス（DWH)にて構築

『データ中心アプローチによる情報システムの構築』 　椿 正明　著 (2000年）　オーム社